不動産投資は何歳からでも始められます


当然と言えば当然ですが、物件を購入することが出来るのであれば不動産投資は何歳からでも始められます。融資等を活用できるのであれば、物件を購入するのには明確に何歳からとか融資完済年齢が何歳以下といったガイドラインがあるわけでもありません。したがって原則として不動産投資は何歳からでも始められます。

不動産投資

不動産投資の前に、まず投資とは何かを簡単に説明しておきますと、投資とは簡単に言うなら資産形成の大きな部分を占めるものです。資産投資は貯蓄と投資から成り立っているといっても良いのではないでしょうか。そう考えると理解しやすいと思います。

貯蓄は説明するまでもなく、貯金のことだと考えれば理解しやすいと思います。すなわち貯蓄は、その言葉の通りお金を蓄えることで銀行などに預金することです。それに対して投資は何かに利益を見込んでお金を出すことで、株式や投資信託がこれにあたります。

その投資の種類の一つに不動産投資というものがあります。不動産を購入しそれを運用して収益を上げるのが目的です。家賃収入と不動産の売却益がその主な収入源です。貯蓄との大きな違いは、投資は失敗して原資を減らしてしまうリスクも伴うことです。

貯金は引き出さない限り減ることは原則としてありません、原則というのは万が一銀行が破綻した場合には、預金は「預金保険制度」という制度を預金保険機構によってある一定額は保証するというもので保護されていますが、満額保証をされているものではありません。

それに銀行が破綻するというリスクは、今の日本という国の情勢からみて殆どあり得ないと考えられます。したがって預金は自身で引き出さない限り減るものではなく、投資は失敗すれば確実に損を出すものであるということです。

不動産投資を始めるには

投資である以上貯蓄と違うのは、投資は失敗すれば投資した金額が回収できないということです。こういう話をすれば投資は難しく誰もが簡単には手が出せない印象ですが、実際には学生のうちから不動産投資を始める方も少なからずいらっしゃるのが現状です。

法的に、投資をするのに必要な要件はほぼないといっても過言ではありません。ただし未成年の場合、未成年口座開設には親権者の同意が必要だというところが一般的なことぐらいです。したがって、理論上は0歳児からでも口座開設は可能です。

投資する資金を有している者なら、投資は可能であるということです。しかしながら常識的な問題としてあまり聞かない話ではあります。少なくとも親権者の同意書が不要になる成人になってからの方が、投資を含め金融取引を始めるには良い時期ではないでしょうか。

金融商品に手を出すこと、すなわち投資はそのメリットとデメリットをしっかり理解し、全ての責任を自分で背負えるだけの判断が出来なければ始めるべきではないと思います。しかし、その準備が出来ておられるなら年齢は特に関係ないということも付け加えておきます。

まとめ

不動産投資は、投資信託と並ぶ比較的始めやすい投資と言えます。原資さえあれば始められる投資であり、比較的安定している投資ではないでしょうか。下げ幅や上げ幅が日ごとに変動しにくい性格から投資初心者にお勧めのものであると思います。