不動産投資のトレンドを知るには大手の動向がカギ

不動産投資で楽に大きく稼ごうと考えているのならそれなりのリスクは、つきものです。不動産投資は本来、堅実な投資対象として注目されています。その中でも、時代や社会の状況の変化に応じてトレンドがあるようです。今回は、不動産投資のトレンドと大手関連企業について紹介します。

これまでの不動産投資の変遷

バブルを経験し不動産業界も大幅な価格の下落などを経て、2000年の初期頃から収益還元評価に基づくフルローンが出た事で、1棟収益物件を購入する投資家が増えていきました。耐用年数が長いRCマンションなどが中心になって、フルローンが主流になっていた時期があったのです。

ゼロ金利政策などで、投資家の参入が増大する事になったのです。複数法人物件取得（1法人1物件スキーム）や、サブリースのシェアハウス投資などがトレンドになった時期もありました。サラリーマンの副業緩和なども投資に拍車をかけていました。

現在期待するトレンドは

不動産業界の動向は建設業界など大手関連企業が、企業力を総動員して今後の傾向や将来性を把握し、不動産の需要や供給を調整していると考えられます。大手企業が動くには、それだけ確実な情報をリークしていると思うのです。それでなければ、億ションや高層ビルが乱立する大都会では生き残れないからです。

つまり、大手企業の動向は業界のトレンドや投資する際の参考になるはずです。高層ビルの建設ばかりではありません。戸建ての住宅がねらい目となると、いち早く土地の確保などに動くこともあります。

不動産投資のトレンド①

高齢者向け賃貸住宅の建設は、老人ホームやサービス付き住宅ではなくて、元気で健康な高齢者をターゲットにした「アクティブシニア」を狙った戦略なのです。シニア世代の消費が落ち込んでいるのは、決して預貯金が無いわけではなく、必要なものにしかお金を出さないシニア世代が沢山いるからです。老後を考えると言うよりも、快適なライフをすごしたいと望んでいる傾向が見て取れます。

シニア世代は年齢的に入居条件をクリアしにくいと言う難点がある為に、お金はあるけど、入居しにくいという傾向があります。この住宅は老人ホームではなく、一般向けの住宅をシニア向けに作られたスタイルと言えます。

不動産投資のトレンドの2

賃貸住宅建築が多すぎて供給過多が心配されている現状です。発想の転換としてオフィスや倉庫といった非住宅向けの物件に狙いを定める中小企業もあります。成長著しいとされたある中小企業ですが、倉庫付き事務所の建築を1棟建築にして人気になっています。そこから、大手や他の企業も真似るようになっています。

その他

学生マンションや店舗付き賃貸住宅、仮住まいも出来るホテルなど、民泊を意識した細かい需要に対応した物件も人気になっているようです。

トレンドをどう捉えるべきか

不動産投資は本来手堅いものですが、競争社会となる現状では、トレンドの動向も投資の対象に加えるべきでしょう。不動産業界をリードする大手建築会社が何に対して積極的なのか今何が必要とされているのかを確実な情報として認識をする事が必要です。そのアイディアにいち早く便乗する事が出来れば、不動産投資の収益拡大にも一役買うのではないでしょうか。