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賃貸住宅を持っているのなら最も気になるのが物件の入居率だと思います。当然ながら満室であるに越したことはありません。しかし、入居率以外にも気にするべき指標があります。それは、平均入居期間（平均居住期間）です。今回はこの平均入居期間について見て行きましょう。

平均入居期間が重要な理由

所有している賃貸住宅の入居率が高く、満足しているのだが出費がやけに多い。そう感じている方は居ませんか？その原因は平均入居期間が関係しているかもしれません。

なぜ平均入居期間が関係しているかと言うと、その最大の理由は、入退去が多いとそれだけ、修繕費用や新規入居者を獲得する為に不動産会社へ支払う仲介手数料が必要になってくるからです。

退去後の修繕に掛かる費用は、一般的に家賃の約一ヶ月分が相場と言われています。不動産会社へ支払う仲介手数料は、時期によっても変動しますが、家賃一ヶ月分程度になります。

この様な理由から、平均入居期間が長ければ長いほど、退去回数が少なく、掛かる費用も少ないので収益への影響が小さくなるのです。

客層別の平均入居期間

平均入居期間は、学生では2年から4年以内が最も多くなっています。専門学校や短大・大学などの学生であれば入学から卒業までの期間だけ住んで退去していると考えられます。

次に、ファミリー層でも最も多い入居期間は2年から4年です。次いで多いのが4年から6年、その次が6年以上となっており、学生と比べて長い間住んでくれるという事が分かります。

さらに65歳以上の高齢者の場合は、最も多いのが6年以上となっており、更に長い期間住んでもらえる可能性が大きいです。

外国人の入居者も比較的入居期間が短く、学生と同じく4年未満の人が多いです。ファミリー層や高齢者の入居期間が長い理由としては、学生・社会人単身者・外国人の入居者と比べて、ご近所など地域社会との結びつきが強いと考えられること、経済的負担が大きいなどの理由が考えられます。

平均入居期間が短い事の問題点

かつては、入居する際に敷金・礼金を入居者が支払うことが慣例となっていましたので、入退去が多くても入居率が高ければオーナーの収益への影響は少なく、むしろ収益が増えるといったこともあったようです。

しかし現在は敷金・礼金なしの物件が増えており、入退去の多さはオーナーにとって負担になっていると考えられています。

入居期間を延ばすために何か対策は？

半年や一年と言った極短期での退去を回避する方法としては、契約時に短期解約違約金の条項を設けて、例えば一年未満で退去する場合は家賃の二ヶ月分、二年以内での退去の場合は家賃の一ヶ月分を頂戴するといった一般的に言われるところの「二年縛り」を設けるというのも一つの方法です。

それ以外に、二年毎の契約更新時に何らかのプレゼント（家電製品など）を入居者へ送るという方法もあります。あまり高額ですと費用対効果に見合わず本末転倒となりますが、長く住んでくれる入居者にも喜ばれる方法としてお薦めはできます。

まとめ

今回は賃貸物件の平均入居期間についてお伝えしました。お持ちの物件へ入居してくれた方には、末永く、気持ちよく住んでもらえるよう、物件の管理は信頼できる不動産管理会社へ任せましょう。