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インターネットの発達が著しい近年では、賃貸用不動産でもインターネット無料の物件が人気です。様々な専門用語があるインターネットの分野で、賃貸経営者として理解しておきたい用語がありますが、その中でも”プロバイダ”の概要を中心にインターネット導入のメリット・デメリットを解説します。

プロバイダとは

正式名称をインターネット・サービス・プロバイダといい、インターネット接続には必ず必要となります。よくインターネット回線と混同されますが、回線を敷いた後にプロバイダ契約する事でようやくインターネットを利用する事ができます。回線とプロバイダ、どちらか一方だけではインターネットは利用不可能です。

回線はあくまでも情報の通り道であり、回線とパソコンなどの端末を繋ぐのがプロバイダとなります。回線だけを用意している場合とプロバイダ契約までしている場合では、入居者募集の広告の仕方も変わってきます。”インターネット対応”の物件と”インターネット完備”の違いも解説します。

インターネット対応とインターネット完備の違い

空室対策としてインターネットを導入する時、募集広告の表示にインターネット「対応」と「完備」の2つがあります。入居者によっては「対応」か「完備」で、入居を判断される方もいます。それぞれの違いを解説します。

インターネット対応

インターネット対応物件は建物の共用部分まで回線は引かれているが、プロバイダ契約は入居者が行う物件を指す場合が多いです。そのため入居時点ではインターネット接続が不可能です。入居者は部屋まで回線を敷く工事の依頼と、プロバイダ契約をしなくてはなりません。

インターネット完備

インターネット完備物件とは、入居直後にインターネットが使える物件の事です。回線工事もプロバイダ契約もオーナーが済ませており、入居者は何も準備する必要がありません。その代わり入居者はプロバイダの契約先を選べません。

賃貸経営のプロバイダ契約

プロバイダ契約の有無によって「対応」と「完備」に分かれます。賃貸経営者としてインターネット完備物件は確かに空室対策にはなりますが、プロバイダ契約費など月額で出費が発生します。プロバイダ契約の具体的なメリットとデメリットを比較して解説します。

メリット

プロバイダ契約まで済ませてインターネット完備物件とする事で、入居率が上がって空室対策となります。プロバイダの月額料金等は家賃に含めて回収すれば、オーナーの出費を抑える事ができます。

デメリット

月額料金が入居者の有無に関わらずかかってしまいます。そのため空室が続いてしまうと、月額料金をオーナーがずっと負担し続けなければなりません。プロバイダ契約は契約期間が約3～5年と長いため、途中で解約したいと思っても解約金が発生してしまいます。

まとめ

プロバイダ契約の有無により、物件の広告の仕方と管理方法が変わってきます。空室対策として賃貸経営者はプロバイダ導入を行う事ができますが、メリットとデメリットの両方を理解する事が大切となります。プロバイダも千差万別なので需要に合ったものを選ぶ事も大事です。